普遍的顧客心理利用した販促集客最大化の考え方

久しぶりに自著の視点で
記事を書いてみます。

・・と 言いますのも
私自身の農法人においても、支援先の農業者においても
支援先の飲食店、菓子や食料品製造業においても、
「集客のためのイベント案の企画」ラッシュだからです。
コロナ前の状況に戻すために 全力を注ぐ時期ですので。。

今回の参考は、自著のP36-P44 の概念を使います。
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自著は「飲・食企業の的を外さない商品開発」です。

イベントの集客人数を最大化するために、イベント(販促企画でも良い)案を立案する際に、
必ず背景に持っておいてほしい概念があります。
それは 普遍的顧客心理の理解です。

わかりやすく 説明すると、

例えば、ゴミが散乱した河川を目の当たりにしたとします・・
そうすると どうでしょう?
多くの方が、「この河川 綺麗にしたいなー」「綺麗だったら良いのになー」
このように思うはずです。

そう、このほとんどの方が そうだよね!(賛成!)
このように思う心理が普遍的顧客心理というもの
です。

では、極端な話を。
あなたは原発賛成派ですか? 反対派ですか? それとも関心が無いのでしょうか?

あるNPO法人複数のセミナーの場で、
次のような話をしたことがあります。

原発反対派の方が、何かしらイベントを企画し集客したいなら、次の3つの視点のうち
どの背景を選んで企画しますか?・・

①原発反対と訴求するイベントの内容にする

②原発賛成と訴求するイベントの内容にする

③この機会だから、原発のことを考えよう!というイベントの内容にする

原発反対側の視点としては、①のイベントをしたいところでしょう?
そうすると どうでしょう?
原発反対の方を中心に 集客することになります。
ただし、原発賛成の方は おそらく来場しないでしょうから、本来の主旨である「原発反対の背景を知ってもらい、賛同者を増やす」といった結果につながりません。

一方、②でしたら逆に、原発賛成の方しか来場しないでしょう・・。

さて、先に紹介した普遍的顧客心理を使えば、
①と②の両方を囲い込むことが可能です。

そうですね ③がイベント(販促企画)として 集客人数を最大化するための「ポイント」なのです。
③であれば、
「そうだよな‥原発のことを1度真剣に考えて見るか‥」といった無関心者層を取り込める可能性が高まります。
また、原発のことを真剣に考えている賛成派も、反対派も 参加するでしょう。

このように、普遍的顧客心理を活用したイベントや販促企画の良いところは、
集客人数を本気で最大化したい方に、その手法や概念を提供してくれる「力強いツール」
なのです!

飲食店、農業者、種々のサービス業、食料品や菓子製造業
みなさんは 多くの方々に自らの商品やサービスを体験してほしいはずです。

そうであるならば
自らの「良さ」や「メリット」訴求だけでは 望む集客人数の実現は難しいでしょう・・。

1度、踏みとどまり、
その商品やサービスは、どのような「暮らしの問題点」を「改善する」ことができるのか?

その問題点を 集客したい方々を想定し 一緒に学べる、考える・・
そのようなイベントや販促案を立案してみてはいかがでしょうか?


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==久保正英プロフィール==
≪主な受賞歴≫
2016年 中小企業庁長官賞受賞(中小企業経営診断シンポジウム)
→中小企業診断士 久保正英の中小企業庁 長官賞受賞論文はこちらへ⇒クリック
2013年 中小企業診断協会 会長賞(中小企業経営診断シンポジウム)

≪一般社団法人エコ食品健究会 代表理事 / 経済産業省登録 中小企業診断士≫
加工食品企業や飲食店のマーケティング戦略立案と実行支援(商品・販路等)を直近5年で大手(上場含む)63社に実施。
個人や小規模事業者の支援は専門家派遣事業も含めて直近5年では350社(当事務所スタッフ含む)にのぼる。
応援されて集客(応援客獲得の販促や商品化)できる仕組み(売上を獲得する仕組み)が好評で、ロッテ・湖池屋・カルビー・イトーヨーカ堂・明治製菓・三河屋製菓、カネタツーワン、ユニバース、ヤマザワ、平和堂、天満屋ストア、サミット、日生協、岩下食品、ベイシアカインズグループ等の支援実績を公表している。

≪主な著書≫
「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ
「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ (DO BOOKS) - 久保 正英
「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ (DO BOOKS) - 久保 正英

飲・食企業の的を外さない商品開発(カナリア書房)
飲・食企業の的を外さない商品開発―ニーズ発掘のモノサシは環境と健康 - 久保 正英
飲・食企業の的を外さない商品開発―ニーズ発掘のモノサシは環境と健康 - 久保 正英

≪主な委員歴≫
『農水産物の環境情報表 示の在り方検討会(農林水産省2014年~)』
『CO²の見える化 消費財分科会(環境省~2013年)』
『小規模事業者支援人材育成支援事業」に係る平成30年度 事業推進委員会(全国商工会連合会・中小企業庁)』

≪ご案内≫
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