アンケート実施の際に必要なサンプル数(小さな飲食・食品加工事業者向け)

商品開発やメニュー開発を行う際に、
飲食店や食品製造事業者から、多々質問される話があります。

それは、ヒントを得るためにアンケートを実施しようと思うのですが・・
いったい、どのくらいのサンプリング数が必要ですか?

そのような質問です。
つまり、アンケートをどのくらい集めたら良いのか?という趣旨です。

例えばここに、このような結果があります。
久保正英 中小企業診断士 KUBO経営コンサルティングオフィス.jpg

これは、ある飲食店が、メニュー開発を実施するにあたり
ヒントを得るために、商圏で調査を実施したのです。

そうですね。
サンプル数は合計30人といったところでしょうか。
さて、このアンケート、果たして有効なのでしょうか。

アンケートでは「抽出した一部」の結果が、母集団を代表するような意見である必要がありますよね。

では、その代表とした意見となるためには、どのくらいの人数が必要なのでしょうか。
その回答は、母集団の人数によって異なります・・。それが答えです。

あくまで事例ですが、上下5%の誤差範囲で調査する際には、母集団の人数ごとに以下のようにアンケートすべき人数が変動します。
久保正英 中小企業診断士 KUBO経営コンサルティングオフィス.2.jpg

見ていただければわかるとおり、母集団が大きくなるほど、必要なサンプル数(アンケート人数)が増えていることが分かりますね。

しかしながら、見ていただければわかる通り、10,000人を超えると必要なサンプル数(アンケート人数)は、大きくは増えていないことがわかります。

つまり、母集団が1,000人以上の場合は、380人前後のアンケートを実施すればよいことになります。

さて、先ほどの事例のお店の商圏内人口・・
20172人であることが事前にわかっています。

そうであるならば、5%の誤差範囲で調査をしたい場合、380人前後のアンケート人数が必要になるのですね。

つまり、30人では充足できないことになります。

こちらの飲食店の場合、商圏という母集団の意見を代表とした・・ことに、残念ながらならないのです。

さて、ここからが本題です。

とは言え、個人や小規模事業者に、この380人前後という人数の調査は、自力では無論、不可能に近いですし、
わざわざ外注する予算を確保できるとは思えません(補助金等の活用は別ですが・・)。

そうであるならば、
「あくまで、メニュー開発や商品開発のアイデアを獲得する目的であった旨を理解する」

この思考さえ押さえて、その調査結果を活用するならば、とても有意義なことです。

やみくもに「こうだろう!」といったメニュー開発や商品開発よりは、よっぽど優秀だと思います。

今回のキーワード:アンケート調査,サンプル数,販売促進,商品開発,集客,食品,広告宣伝,久保正英,中小企業診断士,食の集客と商品開発


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==久保正英プロフィール==
≪一般社団法人エコ食品健究会 代表理事 / 経済産業省登録 中小企業診断士≫
加工食品企業や飲食店のマーケティング戦略立案と実行支援(商品・販路等)を直近5年で63社に実施。個人や小規模事業者の支援は専門家派遣事業も含めて直近5年では350社(当事務所スタッフ含む)にのぼる。
応援されて集客(応援客獲得の販促や商品化)できる仕組み(売上を獲得する仕組み)が好評で、ロッテ・湖池屋・カルビー・イトーヨーカ堂・明治製菓・三河屋製菓、カネタツーワン、ユニバース、ヤマザワ、平和堂、天満屋ストア、サミット、日生協等の支援実績を公表している。
≪主な委員歴≫
『農水産物の環境情報表 示の在り方検討会(農林水産省2014年~)』
『CO²の見える化 消費財分科会(環境省~2013年)』
『小規模事業者支援人材育成支援事業」に係る平成30年度 事業推進委員会(全国商工会連合会・中小企業庁)』
≪主な受賞歴≫
2016年 中小企業庁長官賞受賞(中小企業経営診断シンポジウム)
→中小企業診断士 久保正英の中小企業庁 長官賞受賞論文はこちらへ⇒クリック
2013年 中小企業診断協会 会長賞(中小企業経営診断シンポジウム)
2012年 フード・アクション・ニッポン販売促進・消費促進部門 入賞(社)エコ食品健究会)
≪主な著書≫
「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ(同文館出版)
飲・食企業の的を外さない商品開発(カナリア書房)
著書についてはこちらへ(1冊目クリック)(2冊目クリック

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